こんにちは、ドクタールウです。
今年こそ禁煙と考えている方々にお送りいたします。
医師の喫煙状況と禁煙治療への取り組みの関係は？
タバコが体に悪いことは誰でも分かっている。でも、やめられない。医師としてこの「治療」にいかに取り組むべきか。気持ちが一新される年の初めに、たくさんの医師にこの問題を考えてもらうべく、本サイト「日経メディカル オンライン」では、「今年こそ！禁煙治療」と題した特集を企画した。「日経メディカル オンライン」会員医師1653人から回答を得たアンケートの結果を軸に、6回連載でお届けする。
今回の調査では、必要に応じてニコチン製剤など薬物を使用する「禁煙治療」と、患者に対する一般的な「禁煙指導」を区別した。「禁煙治療」については、2006年4月に制度化された「ニコチン依存症管理料」の届出を行って保険診療で実施しているか、従前の自由診療の枠組みで実施しているか、尋ねている。
結果は図1の通り。「保険診療」、「自由診療」で禁煙治療を行っている医師はほぼ同数でおのおの約14％ずつ。足し合わせると28.2％になり、既に3割近い医師が「禁煙治療」を行っていることが分かる。
さらに、「禁煙治療は行っていないが、患者に禁煙指導をすることはある」とした医師は50.5％に上り、全体8割弱の医師が禁煙治療ないし指導を行っている。
圧倒的に多かったのは「『ニコチン依存症管理料』の届出基準を満たすことができないから」の66.2％。敷地内全面禁煙、呼気一酸化炭素濃度測定器の購入などがハードルになっていると考えられる。
さて、ここで少し視点を変えて、医師の喫煙と禁煙指導について考察してみたい。
今回アンケートに回答した医師の自身の喫煙状況は、図6のようになった。「もともと喫煙していない」医師が56.9％、「以前は喫煙していたが、禁煙した」医師が34.2％。つまりタバコを吸っていない医師が9割を超え、「喫煙している」医師は8.4％にとどまった。
喫煙率は年々低下してきているが、2005年の国民健康・栄養調査によれば、成人男性ではまだ39.3％に上る（成人女性：11.3％、成人全体24.2％）。今回の調査は、テーマが禁煙であることから、回答者のプロフィールにある程度バイアスがかかっていると予想されるが、それでも、医師の喫煙率は一般よりはかなり低いと考えてよさそうだ。
そして、自身の喫煙状況と禁煙治療・指導への取り組み状況の関係を見たのが図7である。傾向は一目瞭然。「以前は喫煙していたが、禁煙した」医師と「もともと喫煙していない」医師との間では取り組み状況にほとんど差異はないが、「喫煙している」医師は、4割が「意識的な禁煙指導はしていない」としており、やはり禁煙治療・指導に消極的な傾向があるようだ。
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