こんにちわ。ドクタールウです。
今回は、病院や診療所で医師から処方されるお薬についてです。
現場医師は使用に慎重 普及しない後発医薬品
記事:共同通信社
提供:共同通信社
医療費抑制策の一環として、国はこれまでも価格の安い後発医薬品の使用促進を進めてきた。2002年度の診療報酬改定では、後発薬の処方せん料を診療報酬で優遇、06年度には処方せん様式を改めた。
日本医師会が9月に実施した調査では、約3000カ所の病院では94%が過去2年間で後発薬を使用、または処方した経験があることが分かった。
ただ、数量ベースで全医薬品に占める後発薬の売り上げを見ると、米国や英国、ドイツなど欧米諸国が50%前後のシェアを有しているのに対し、日本は20%にも満たない。
医療コンサルタントによると、日本の場合は現場医師の後発薬に対するさまざまな不信がある。1つには、先発薬と主成分は同じでも添加物などが異なることがあり、薬効の微妙な違いや副作用への心配が残る点。また、製品の安定供給に問題を感じるためだという。
さらに、医療機関が得る「薬価差益」も影響してきた。医療機関が購入する薬の代金は、国が決める公定価格で公的医療保険から支払う。実際の仕入れ値は、公定価格より安い市場価格であることから「差益」が生ずるが、近年は先発薬、後発薬ともに市場価格との差が縮まり、あえて後発薬を使って仕入れ価格を下げるインセンティブ(動機付け)も弱いという。
簡単にいうと、厚生省は後発薬(TVなどでよくCMしている、ジェネリック医薬品。特許のきれた医薬品の成分をちょっと変えて、同じ成分、同じ効果といってる薬)が安いので医療費を抑制のために、医師にこっちを患者に処方しろといっているのだが、実際には、あまり医師は患者にだしていなかった、という記事。
私もよく薬剤師の方々から、ジェネリック医薬品は、同じ効果といっているが、やっぱり効きは良くないなどと聞きます。