2008年01月12日

医師、医療関係者限定です

こんにちは、ドクタールウです。
今回は、不安症についての専門的な内容です。

不安症は他の心理社会的因子とは独立して心筋梗塞リスクを上昇させる
高齢男性における恐怖症、強迫思考、社会的内向をはじめとする不安特性は、平均12年後の心筋梗塞の独立した予測因子であることが研究で示された。

Shelley Wood


 -WebMDの専門ニュースサービスHeartwireより-

【1月8日】ベースライン時点で冠疾患または糖尿病が認められなかった標準的加齢研究(Normative Aging Study)の参加男性では、長期の不安症が心筋梗塞(MI)の独立した予測因子であった[1]ことが新規研究で示唆されている。本研究の著者らによれば、重度心血管疾患(CVD)のリスク因子に加え他の心理社会的因子について補正した後でも、一連の不安特性はMIを独立かつ前向きに予測した。
heartwireとの対談の中で、本研究の筆頭著者であるBiing-Jiun Shen博士(南カリフォルニア大学[ロサンゼルス])は、以前から他の心理社会的因子と心疾患との関連性が示されていることを指摘している。例えば、1970年代にはいわゆる「A型気質」が話題の的となり、1980年代には敵対的性向が研究の焦点となって、この15 - 20年間はうつ病がCVDのリスク因子であるとの認識が高まってきている、と同博士は述べている。「うつ病、A型気質、怒り、および敵対心による影響を除外して解析しても、不安は心疾患を常に有意に予測することが明らかとなった」と、Shen博士はheartwireに言う。「このことから、不安症の人がうつ病になりやすかったり怒りっぽかったりするのが原因ではなく、こうした心理要因以上に、不安がリスク因子となっていることが示唆される」。
この研究はJournal of the American College of Cardiology』オンライン版に2008年1月7日付けで掲載されている。
慢性広汎性不安
Shen博士らの研究では、平均60歳の男性735人を対象に精神衰弱(疑心過剰、強迫思考、非合理的強迫行為)、社会的内向、恐怖症、顕在性不安が評価された。空腹時血糖、肥満度指数(BMI)、高比重リポ蛋白コレステロール(HDL)、収縮期血圧(BP)、年齢、教育、および配偶者の有無について補正したところ、高度の不安(4つの不安特性のすべてがみられることと定義)を有する男性は、約12年間にわたる追跡調査においてMIを有意に来しやすかった。以前からCVDとの関連性が示されている他の理社会的因子について補正しても、不安特性は有意なままであった。
「不安傾向の素因」が高齢男性のMIリスクの高さを暗示していると考えられ、このことから予防医学の新しい道筋が開かれる可能性がある、と著者らは結論している。「中等度の不安症によるMIリスクはわずかであるが、高度の不安によるMIリスクには臨床的な注意が必要となる可能性がある」と、著者らは述べている。しかしながらShen博士はheartwireに対し、今回の研究では、不安の治療が後のCVDの予防に役立つかどうかといった、今後取り組む必要のあるテーマについては何の知見も得られていないと強調している。
心理社会的状態:複合作用
Shen博士らは、実際に不安がMIに固有の独立したリスク因子であるなら、うつ病や敵対心など他の心理社会的リスク因子とMIとの関連性を示した初期の研究の知見を不安で説明できるとの仮説を立てている。ただし、それぞれの心理社会的因子が相互に関係し、相互作用する形で心血管系リスクを高める可能性があることも同博士らは認めている。
今回の研究は高齢男性だけを対象としており、女性や他の年齢層では別の心理社会的状態が重要な役割を果たす可能性があることもShen博士は強調している。これらの心理社会的因子のすべてが同じ要因に根ざしているのかどうかや、これらの因子がどのように相互作用しているのかは、「100万ドルの賞金に値するだけの難問」であり、同博士らの研究グループが研究し続けている。
Shen博士は自身の論文が、心血管疾患の発現要因と考えられる精神的な状態や素因にも注意を払うことを循環器専門医らに忘れないようにするために役立てばと願っている。同博士いわく、循環器専門医によるうつ病の理解は進んだ。「不安、特に慢性広汎性不安が、とりわけ高齢男性では重要なリスク因子であるという認識が高まってほしい」。

米国心臓協会(AHA)および全米統合失調症・うつ病研究連盟(NARSAD)が本研究を支援した。
 
 
 

1. Shen B-J, Avivi YE, Todaro JF, et al. Anxiety characteristics independently and prospectively predict myocardial infarction in men. The unique contribution of anxiety among psychologic factors. J Am Coll Cardiol. 2007;doi:10.1016/j.jacc.2007.09.033.
WebMDの専門ニュースサービスであるHeartwireの全コンテンツは、循環器専門医向けウェブサイトwww.theheart.orgで読むことができる。



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2008年01月10日

タクシーの禁煙

こんにちは、ドクタールウです。
今回は「禁煙」についてです。

全国の公共交通、禁煙取り組みは東高西低!? 積極的な関東「好評」 
 
記事:毎日新聞社
提供:毎日新聞社

【2008年1月10日】
禁煙:全国の公共交通、取り組みは東高西低!? 積極的な関東「好評」

 公共交通機関での全面禁煙化が進んでいる。健康への影響を追い風に、愛煙家には肩身の狭い状況が続く見通しだが、全国を眺めると、奇妙な状況が生まれている。禁煙への取り組みに、「東高西低」の動きが起きているのだ。【工藤哲、永井大介、酒井祥宏】
 ■タクシー
 7日から東京で約95%にあたるタクシーが禁煙になるなど、全国で禁煙化が進む。全国乗用自動車連合会(東京都千代田区)によると、9日現在で15都県が禁煙を導入。関東、中部地方(愛知県)などが積極的だ。近畿、中国、四国地方では導入がゼロで、「東西格差」が生まれている。
 「東京乗用旅客自動車協会」の職員は「苦情は3件ほどでおおむね好評。においが嫌だった人が乗るから売り上げに影響ないのでは」とみる。
 一方、禁煙を導入していない大阪タクシー協会の担当者は「他に三つの団体があり運賃競争が激しい。喫煙客に逃げられるのが怖いせいか、禁煙について会員の賛同はまだ2割ほど」と明かす。
 受動喫煙問題に詳しい産業医科大(福岡県)の大和(やまと)浩教授(健康開発科学)は「タクシー内の喫煙は、空間の狭さから影響が深刻で、運転手や乗客の健康を害するのは明らか。早急に足並みをそろえてほしい」と話す。
 ■鉄道
 関東の大手私鉄8社の駅構内が全面禁煙の一方、関西ではJRも含めてほとんどの駅構内に喫煙スペースがあり、温度差がある。
 JR各社は、ほとんどの駅構内で喫煙場所を設置。「分煙が基本方針」(JR東日本広報部)と説明するが、新幹線と特急の車内をみれば、やはり、「東高西低」の傾向だ。
 JR北海道やJR東日本が全面禁煙なのに対し、JR東海、西日本、四国、九州の4社は一部で喫煙が可能だ。理由は「それぞれの対応なので」と各社とも歯切れが悪い。
 ただ、全国的な流れを受け、JR西日本は昨年3月から乗車時間が3時間未満の特急は全面禁煙に。同社広報部は「喫煙客の聞き取りで、7割が『3時間までなら我慢できる』としており、基準を設けた」と話した。
 また、大手私鉄の特急の車内はほとんどが禁煙だが、近畿日本鉄道、南海電鉄、京成電鉄の3社は分煙だ。近鉄は09年春に投入する新型車両を全席禁煙にするが、喫煙ルームを設ける。広報担当は「吸う人も吸わない人も快適に過ごせるようにしたい」と語る。
 ■航空業界
 最も早く、全面禁煙化に取り組んできたのが航空業界だ。日本航空は90年から国内51路線(当時)のうち42路線で、98年には全路線で禁煙とした。全日空も同年から国内線で追随した。その他の各社も「小さな火でも引火すればお客様の命にかかわる」(スカイマーク広報)などを理由に禁煙にしている。
 課題はマナーの悪い乗客への対応だ。航空法改正で、04年1月から化粧室での喫煙は禁止。違反者には最大で罰金50万円が科せられる。国土交通省によると、化粧室内での喫煙行為は04年の291件から06年は203件と減少傾向だが、同年には機長の注意を無視して3回喫煙した乗客が警察に通報されたという。

 空港は健康増進法に基づき、分煙化が進んでいる。羽田空港ではすでに93年の第1旅客ターミナル新築時から全館を禁煙とし、今は57カ所の喫煙コーナーを設けている。
 
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日本の人口

こんにちは、ドクタールウです。
今回は、日本の人口についてです。

自殺者が、イラク戦争の死者よりも毎年多い我が国は戦争状態?

07年人口動態統計 死亡数は戦後第2位の110万人 5年連続100万人超える 
 
記事:Japan Medicine
提供:じほう

【2008年1月9日】
 2007年1年間の死亡数が戦後では1947年に次いで多い110万6000人(前年比2万2000人増)となることが、厚生労働省が発表した「2007年人口動態統計の年間推計」で分かった。死亡数が100万人を超えるのは5年連続となる。

 死亡数を死因別に見ると、1位ががん(33万6000人)、2位が心疾患(17万3000人)、3位が脳血管疾患(12万7000人)で、死因上位は昨年と同じ傾向だった。出生数は109万人(前年比3000人減)で、6年ぶりに増加した前年からわずかに減少した。出生数と死亡数の差から算出する自然増加数は、前年の約8000人増から1万6000人減となる見込みだ。
  婚姻件数は5年ぶりに増加した前年よりも減少し71万4000組(前年比1万7000組減少)、離婚件数は25万5000組(同2000組減)で5年連続で減少した。
  07年人口動態の年間推計は、07年1-10月までの「人口動態統計速報」と07年1-7月までの「人口動態統計月報(概数)」を基礎資料として使用し、07年1年間の「日本における日本人」の人口動態について推計した。


 
 


 

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14年長生きしたい?

こんにちは、ドクタールウです。
今回は、長生きしたい人に送ります。

4つの習慣で14年長生き 英の2万人調査で判明 
 
記事:共同通信社
提供:共同通信社

【2008年1月9日】


 【ワシントン8日共同】たばこを吸わず、飲酒はほどほど、野菜と果物を十分に取り、適度な運動をする人は、そうした習慣のない人よりも14年長く生きられるとの調査結果を、英ケンブリッジ大の研究チームが米医学誌に8日発表した。

 どれも健康に良いとされる生活習慣だが、具体的な利益をはじき出した点で意義があるという。
 チームは、英南東部の45-79歳の健康な住民約2万人を対象に、1993年から97年にかけて健康調査を実施、2006年までの死亡率と生活習慣との関係を解析した。
 その結果(1)喫煙しない(2)飲酒はワインなら1週間にグラス14杯まで(3)1日に最低こぶし5つ分程度の野菜、果物を取る(4)1日30分ほどの軽い運動をする-の習慣がある人は、4つともない人より、同年齢で病気による死亡率が4分の1と低く、14年分の寿命に相当することが分かった。

 習慣と最も関連するのは心臓や血管など循環器系の病気だという。チームは「ちょっとした良い習慣の組み合わせが、長生きにつながる」としている。
 
14年というのは、一つの指標であるのはもちろん、その他の個人の生活環境に」ついての指摘が」ないので、この調査はどこまで有効なのか?
現代に於いてストレスについての分析がない調査にどれほどの意味があるのか?

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2008年01月08日

新型インフルエンザの恐怖

こんにちは、ドクタールウです。
今回は、世界的にも注目されている「新型インフルエンザ」についてです。
日本は対策はどうなっているのか?
相変わらず厚生労働省はなかなか公表しませんが。

米マサチューセッツ州の新型インフルエンザ対策

最近、新型インフルエンザの世界的大流行の可能性への関心が高まってきている。日本のメディアでも、東南アジアの鳥インフルエンザの状況や世界保健機関(WHO)の報告がしばしば取り上げられている。2006年7月4日時点でH5N1型鳥インフルエンザの感染者は229人、うち131人が死亡しており、致死率は50%以上と非常に高い。一方、インドネシアにおける5月末の集団感染例が、当初、ヒト-ヒト感染の拡大の可能性を強く疑われたが、6月16日時点で否定された。流行の規模を示すWHOのパンデミックフェーズはレベル3(ヒト-ヒト感染はない、または非常に限定されている)である。
今年5月、米国マサチューセッツ州は全米に先駆けて新型インフルエンザに対する災害想定とそれに対する行動計画を発表したので紹介したい。日本でも、都道府県単位で新型インフルエンザ対策が発表されているので、それらとの違いについても後述したい。

米政権、新型インフルエンザの行動計画を発表
 2005年夏のハリケーンカトリーナ被害への対応失敗に対し、政権への批判の声が高まりつつあった同年11月1日、ブッシュ大統領は米国における新型インフルエンザ対策計画を発表した。各種対策のために71億ドルの新規の予算が計上され、うち38億ドルが翌12月に議会の承認を経た。予算の75%はワクチン開発とタミフルなどの薬剤の購入に当てられている。さらに2006年5月3日には新型インフルエンザ対策のための実行計画を発表した。その中では、政府機関を中心にした300項目にわたる行動計画を明記している。

 マサチューセッツ州は米国東海岸に位置する人口650万人の州であり、筆者が所属するハーバード大学公衆衛生大学院やハーバード大学医学部、その教育関連病院など、世界最先端の医療・公衆衛生機関がある。伝統的に、医療・公衆衛生に対して非常に関心の高い土地柄で、同州保健局は全米で最初に設立された。最近では米国国民の長年の夢であった国民皆保険制度の推進を進めている。
タミフルの備蓄も国家事業として最優先課題の一つに位置付けられている。今年末までに、全米で2600万人分の確保を進めている。ワクチンについても国家事業としてストックの確保が進められているが、現時点でヒトへの臨床使用が可能なH5N1インフルエンザワクチンは開発されていない。畜産用のワクチンは400万人分がストックされている。

 一連の準備は、2001年同時多発テロの際に米国で発生したバイオテロに対する対策を移行する形で進められた。バイオテロ対策で必要とされた要素として、(1)サーベイランスシステム、(2)病原体同定の検査体制の確立、(3)大量の傷病者が発生したときの医療機関の受け入れ態勢、(4)ワクチン開発、(5)薬剤の配布システム、(6)隔離、(7)リスクコミニケーション、などが挙げられるが、これらはそのまま新型インフルエンザ対策に応用可能である。これにパンデミックに関する国際的なネットワークの確立を加えることで、新型インフルエンザ対策の骨格が確立された。マサチューセッツ州や全米各地の新型インフルエンザ対策は未だ準備段階であり、関係者は「準備完了にはほど遠い」と洩らしている。
東京都、人口2倍で確保病床数はマ州と同じ
 日本では、厚生労働省や農林水産省を中心とした政府レベルに加え、都道府県レベルの動計画が発表されている。その中で東京都とマサチューセッツ州のインフルエンザ対策を比較してみよう。

 東京都の行動計画によると、マサチューセッツ州の2倍に当たる人口1200万人の30%、378万5000人が感染して同数が外来診療を受け、29万1200人が入院し、1万4100人(感染者の0.3%)が死亡すると想定している。一方のマサチューセッツ州は感染者の1%が死亡すると想定して準備を行っている。
 東京都では、流行ピーク時に確保可能な病床数はマサチューセッツ州とほぼ同じ2万6500床とされている。しかし、東京都は、マサチューセッツ州(2万7000km2)の13分の1の面積(2100km2)に2倍の人口が居住している。移動手段は公共交通機関が中心で、感染の機会が高いことは容易に想像できる。国民皆保険で医療機関に気軽にかかる国民性があり、しかも入院期間も長くなることが予想される。このような違いがありながら、確保可能な病床数がほぼ同じであるのは、やはり問題ではないか。
 残念ながら、私の知る限り、救急・災害医療関係者で新型インフルエンザに関する訓練を受けたり、専門的な知識を持っている人、災害訓練のシナリオを書ける人は非常に限られている。日本の救急・災害医療関係者が通常「災害」で想定するシナリオは、大地震または列車事故などにより外傷患者が集団発生する状況であり、現時点で新型インフルエンザのパンデミックは「想定外」と言わざるを得ない。新型インフルエンザを想定した机上演習は行政機関などで一部行われているが、新型インフルエンザの大流行に対して医療機関がどのように対応するべきか、議論は十分に行われていないと思われる。
 2003年のSARS流行の際には、日本は水際で流行を阻止できた。しかし、流行した際の医療機関における対応はほとんど準備されていなかった。当時、私も日本の医療機関で勤務しており、マニュアルを作成しただけで終わってしまったことをよく覚えている。
 一方、米国はバイオテロの経験から、新興感染症の恐ろしさを身をもって知っている。マサチューセッツ総合病院では2005年10月に新型インフルエンザを想定した災害訓練を行っており、そこで浮かび上がった問題点をもとに行動計画の充実に努めている。残念ながら日本の新型インフルエンザ対策は、机上の議論であり、血肉が伴っていないのが実情と思われる。
 医療関係者に限らず、多くの人は「人口の30%が感染」と聞いた時点で「そんな大げさなことが起こるはずがない」と思い込んでしまう。公衆衛生関係者の間でも議論の分かれるところだ。
 新型インフルエンザのパンデミックが起こる可能性はゼロではないが、仮に起こってもスペイン風邪の時のように、世界で数億人が命を落とすことは考えにくい。1918年と比べて格段に医学・公衆衛生は進んでおり、また現在は関係者が非常に関心を持って新型インフルエンザの動向を見守っているからである。そのため、仮にパンデミックが起こったとしても、一定の犠牲はあるかもしれないが、感染の拡大を封じ込めることは可能であると思う。
 米国では、現政権が新型インフルエンザを安全保障上の問題と位置付けているのは、ハリケーンカトリーナへの対応遅れに対する批判をかわすためだと見る向きもある。仮にそうだとしても、医療関係者としては「最悪」を想定して備えなければならないだろう。2003年のSARSの流行などを見れば、パンデミックから社会を守るための備えをしなければならないのは明白だ。

【著者プロフィール】
 永田高志(ながた たかし)35歳、1997年九州大学医学部卒業。整形外科、救急・外傷医療が専門。ハーバード大学人道援助組織HHIでリサーチフェローとして研究活動中。同大の教育関連病院であるブリガム・アンド・ウイメンズ病院の救急救命部門で米国の救急医学の臨床を学んでいる。

(永田 高志=ハーバード大学HHIリサーチフェロー)
詳細はこちら
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2008年01月03日

妊婦さんを大切に

こんにちは、ドクタールウです。
今回は、妊婦さんについてです。

妊娠マーク「気付いて」浸透今ひとつ
「席譲ってもらえない」

女性が妊娠していることを周囲に伝える「マタニティーマーク」。妊娠初期は流産の危険が高く、つわりがひどいことが多いため、子育て支援の一環で厚生労働省が昨年3月に設けたものの、今一つ普及が進んでいない。
まだおなかが大きくなっていない女性は、周囲の気遣いをなかなか受けられないといい、「マークを見て気付いて」と訴えている。(野村幸江)

厚労省のマークは、ピンクのハートに女性と赤ちゃんをあしらったデザイン。電車で席を譲ったり、喫煙を遠慮したりと、周囲の気配りを促すのが狙いだ。同省は、ポスターやチラシを自治体や鉄道事業者に送ってPR。一部の自治体が母子手帳と一緒にマーク入りグッズを配っているほか、鉄道事業者も駅で希望者に無料配布している。
妊娠5か月という東京都品川区の大滝啓子さん(34)は「気付いてくれるのは若い女性ばかり」と話す。試しに、JR東京駅で乗客の中高年の男性たちにマークを見てもらうと、「初めて見た」「何のマークか分からない」という声がほとんどだった。
世田谷区の子育てグループに参加する岡田洋子さん(30)は昨年、妊娠初期にマークをかばんに付けていたが、「電車で席を譲ってくれる人はほとんどいなかった」と振り返る。私鉄の駅で無料でもらったマークの直径は約5センチ。金具でぶら下げているため小刻みに揺れ、周囲の目に留まりにくいようだ。
「妊娠をわかってもらえるよう、優先席に座る時はマークが見えるようにする」と話すのは、妊娠5か月の川崎市の福本智恵子さん(37)。それでも、「元気そうなのに」と言わんばかりのけげんな目で見られたこともある。
複数のマークがあることも周知が進まない一因のようだ。厚労省によると、東京都千代田区、群馬県の前橋市と高崎市、京都市などの自治体、妊婦向け雑誌を発行するベネッセコーポレーション(岡山市)などが少なくとも6種の独自マークを作っている。子育て支援グループ「amigo」(世田谷区)は「統一されていないから分かりづらい」と指摘するが、各自治体は「既に市民に親しまれている」などとして、変更する予定はないという。
多くのマークは、パステルカラーで目立ちにくい。千代田区などのマークをデザインしたフリーライター村松純子さん(44)は「目立ち過ぎるとつけるのが恥ずかしいので、控えめにした」と話す。松本久志・横浜国大名誉教授(デザイン学)は「まずはマークの存在そのものを知ってもらうことが大切。今さらデザインを変えたり、種類を増やしたりすると混乱する。現行のマークのPRを徹底すべきだ」と指摘する。
全国の市区町村のうち、マーク入りのバッジやストラップなどを配布しているのは28%(8月末現在)。自治体のさらなる努力が必要と言えそうだ。

(記事提供:読売新聞) 
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2008年01月02日

今年こそ禁煙

こんにちは、ドクタールウです。
今年こそ禁煙と考えている方々にお送りいたします。

医師の喫煙状況と禁煙治療への取り組みの関係は?

タバコが体に悪いことは誰でも分かっている。でも、やめられない。医師としてこの「治療」にいかに取り組むべきか。気持ちが一新される年の初めに、たくさんの医師にこの問題を考えてもらうべく、本サイト「日経メディカル オンライン」では、「今年こそ!禁煙治療」と題した特集を企画した。「日経メディカル オンライン」会員医師1653人から回答を得たアンケートの結果を軸に、6回連載でお届けする。

まず医師の禁煙治療への取り組み実態から。
 今回の調査では、必要に応じてニコチン製剤など薬物を使用する「禁煙治療」と、患者に対する一般的な「禁煙指導」を区別した。「禁煙治療」については、2006年4月に制度化された「ニコチン依存症管理料」の届出を行って保険診療で実施しているか、従前の自由診療の枠組みで実施しているか、尋ねている。

 結果は図1の通り。「保険診療」、「自由診療」で禁煙治療を行っている医師はほぼ同数でおのおの約14%ずつ。足し合わせると28.2%になり、既に3割近い医師が「禁煙治療」を行っていることが分かる。
さらに、「禁煙治療は行っていないが、患者に禁煙指導をすることはある」とした医師は50.5%に上り、全体8割弱の医師が禁煙治療ないし指導を行っている。

 保険点数化されたにもかかわらず、なぜ「保険診療」で行わない医師がこれほどいるのか。「自由診療」で禁煙指導を行っている231人にその理由を尋ねた。

 圧倒的に多かったのは「『ニコチン依存症管理料』の届出基準を満たすことができないから」の66.2%。敷地内全面禁煙、呼気一酸化炭素濃度測定器の購入などがハードルになっていると考えられる。
さて、ここで少し視点を変えて、医師の喫煙と禁煙指導について考察してみたい。

 今回アンケートに回答した医師の自身の喫煙状況は、図6のようになった。「もともと喫煙していない」医師が56.9%、「以前は喫煙していたが、禁煙した」医師が34.2%。つまりタバコを吸っていない医師が9割を超え、「喫煙している」医師は8.4%にとどまった。
喫煙率は年々低下してきているが、2005年の国民健康・栄養調査によれば、成人男性ではまだ39.3%に上る(成人女性:11.3%、成人全体24.2%)。今回の調査は、テーマが禁煙であることから、回答者のプロフィールにある程度バイアスがかかっていると予想されるが、それでも、医師の喫煙率は一般よりはかなり低いと考えてよさそうだ。


 そして、自身の喫煙状況と禁煙治療・指導への取り組み状況の関係を見たのが図7である。傾向は一目瞭然。「以前は喫煙していたが、禁煙した」医師と「もともと喫煙していない」医師との間では取り組み状況にほとんど差異はないが、「喫煙している」医師は、4割が「意識的な禁煙指導はしていない」としており、やはり禁煙治療・指導に消極的な傾向があるようだ。


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2007年12月31日

肝炎はとまらない

こんにちは、ドクタールウです。
薬害肝炎はまだまだ根が深いようです。
現在話題になっている薬剤以外でも被害はかなりあるようです。

別の製剤からも肝炎ウイルス 旧ミドリ十字製

薬害C型肝炎訴訟の対象となっている血液製剤「フィブリノゲン」「クリスマシン」などのほかにも、B・C型ウイルスに汚染された製剤が少なくとも2種類あることが、長井辰男・北里大学名誉教授(法科学)の調べでわかった。いずれも1970 ̄80年代に旧ミドリ十字(現田辺三菱製薬)がつくった製剤。厚生労働省は現在、ほかの血液製剤も感染源となっていないかを調べるよう製薬企業に指示しており、それに先んじて汚染が証明された形だ。
 調べたのは、貧血などの治療薬「ハプトグロビン」製剤3本(76、87年製造)と、サリンなど神経毒ガスの治療用試薬「コリンエステラーゼ」製剤1本(77年製造)。長井さんは当時、大阪市にある同社を訪れて研究用に提供を受け、セ氏4度で保管。薬害肝炎問題を受けて今年10月に初めて、ウイルス検査した。
 その結果、4本すべてからB型肝炎ウイルスを検出。76年製造のハプトグロビン1本からは、C型肝炎ウイルスも検出された。
 田辺三菱製薬によると、両製剤で肝炎ウイルスの混入が確認されるのは初めて。
 ハプトグロビンは薬事法の承認を受け86年6月に発売されたが、医療関係者によると、それ以前も病院や研究機関に試供品として提供され、治療に使われた可能性がある。
 コリンエステラーゼは承認は受けず市販されなかった。出回ったのは試供品のみとみられる。
 C型肝炎ウイルスは88年に発見。ミドリ十字が原料血液を検査し始めたのは90年以降とされる。
 厚労省のまとめでは、06年度のハプトグロビン出荷量は約4万本。
 厚労省は今年11月、フィブリノゲン以外の約20品目の血液製剤すべてについて、肝炎ウイルス感染者の調査をするよう製薬会社7社に指示した。
 田辺三菱製薬広報室の話 ハプトグロビンは(86年の)発売から現在まで同じ加熱処理方法をとっており、安全と信じている。(発売以前に)試供品が出回ったいきさつはよく分からない。現在、厚労省の指示ですべての血液製剤について調査中なので、個々の製剤についてのコメントは控える。

グロブリンからも肝炎ウイルス 70年代製2本検出

はしか治療などに使われた70年代の血液製剤「免疫グロブリン製剤」から、C型肝炎ウイルスが検出されたことが分かった。薬害C型肝炎訴訟では、フィブリノゲン製剤と血液凝固第9因子製剤を投与された人を対象に救済法案がつくられることが確実になったが、肝炎感染はさらに数種類の製剤で起きた恐れが出てきた。
 長井辰男・北里大学名誉教授(法科学)が、約30年前から冷蔵保管している旧ミドリ十字(現・田辺三菱製薬)の製剤を調べた。外部の検査機関でも再確認した。
 その結果、77年製造の「人免疫グロブリン」(ガンマグロブリン)製剤2本から、いずれもC型肝炎ウイルスが検出された。また、臨床試験用の76年製の製剤「プラスミン」から、B型肝炎ウイルスが出た。
 長井さんはすでに、70 ̄80年代製造の抗貧血薬「ハプトグロビン」と70年代の「コリンエステラーゼ」からもB型、C型ウイルスの検出を確認している。
 旧ミドリ十字は遅くとも75年にはグロブリン製剤を発売。適応は広く、当時の使用説明書では、はしかや重症感染症、小児の気管支ぜんそく、水痘、ポリオ、帯状疱疹(ほうしん)の治療、輸血後黄疸(おうだん)の予防に使うと記載。
 また80年代半ばからは川崎病の子どもに対し、冠動脈瘤(りゅう)の予防に使用。A型肝炎治療などにも使われる。現在も同成分の製剤が複数販売され、今年度の供給量見通しは約3800キログラム。70年代半ばは1000キログラム、最も多かった80年代前半は約5000キログラム。
 C型肝炎ウイルスが見つかり、検査が導入されたのは89年以降。92年にはより精度の高い検査法となり、感染危険性はほとんどなくなった。
 グロブリン製剤などは、血液から赤血球などを除いた「血漿(けっしょう)成分」にエタノールなどを加え、遠心分離などを繰り返し、徐々に成分を取りだしてつくる「血漿分画製剤」。凝固第8因子、第9因子、フィブリノゲン、グロブリンなどの順番で抽出され、製造工程を重ねるごとに肝炎ウイルスなどは死滅するとされてきた。
 田辺三菱製薬広報室は「当社の知る限り、グロブリンによる肝炎感染の事例は過去にない。当時最新の安全対策はとっているはず。現在、厚生労働省の指示ですべての血液製剤について調査中なので、詳しいコメントは控える」としている。

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posted by ドクタールウ at 10:08| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年11月20日

地震対策してます

こんにちは。ドクタールウです。
今回はちょっとテーマが違いましたが、おもしろい記事がありましたので。

先進国インドネシア  投稿者:常識人  投稿日:2007年11月20日(火)10時33分19秒 nvs06.nns.ne.jp  

   http://afp.google.com/article/ALeqM5iVjkFxj0iaQUbiCtgJOQRl_UoEzA
ブラジル人心霊力者が発表した地震に対してインドネシアは準備始める

ジャカルタ(AFP) ― 現地のプレスによれば、ブラジル人心霊力者が12月の終わりに、正確には23日にスマトラ島で地震が起きると予言したことにより、インドネシア当局は予防対策を行うとこの月曜日に発表した。
地震の大きなリスクがあるこの地域でマグニチュード8,5度の地震が起きるとブラジル人のジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルース氏がさらに語ったと政府の職員、ファウザン・ハヒム氏が国営通信社Antaraへコメントをした。
“このエピソードを噂と見なされているにもかかわらず、我々は情報を真剣に受け止めています”、とベンクル州(南)の報道官、フスニ・ハサヌジン氏がエルシンタ・ラジオ局へのインタビューで述べた。“もしこれが実際に起きたら住民の非難を我々は望んでいませんので”と付け加えた。
12月末までに当局は避難運動を開始すると、さらに付け加えた 

このジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルース氏は、日本についてもいろいろ予言していますが、日本政府は、全く相手にしていないようです。いつもながら官僚役人は保身のことしか頭にないようです。

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2007年11月15日

鎌倉駅前のBECK`Sのあんみつセット

鎌倉駅前のベックスのあんみつセット

こんにちは。ドクタールウです。本日は、街で見つけた美味しいモノ情報です。
JRの駅前に展開している、コーヒーショップの「BEC`S」でこんなセットメニューを見つけました。
さすが、鎌倉駅前です。
あんみつに抹茶アイス、ドリンク(コーヒー、紅茶)さらに塩昆布までついて600円です。
B級甘モノとしては、十分満足できる一品です。
寒天、小豆、アイスは業務用という感じですが、この塩昆布はいけます。

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2007年11月12日

最新医療ニュース

こんにちわ。ドクタールウです。最新の医療ニュースをわかりやすく解説します。ただし、選択するニュースは職業柄個人的に興味のあるものに偏りがちです。
では、本日は、これです。

HIV新規感染者数、過去最多に 7-9月

記事:毎日新聞社
提供:毎日新聞社

【2007年11月10日】
HIV:新規感染者数、過去最多に----7-9月

 今年7-9月に新たにエイズウイルス(HIV)感染が判明した人は274人に上り、四半期ベースで過去最多を更新したことが9日、厚生労働省のエイズ動向委員会で報告された。エイズの新規発症者も過去2番目に多い114人だった。

 新規感染者は男性254人、女性20人。20-30代が約3分の2を占めるが、40代も53人と前期(4-6月)より15人増えた。厚労省は「エイズは若い人だけの病気ではないことを自覚すべきだ」と警告している。

 一方、感染の有無の検査を受けた人も、3万7839人で過去最多。HIV検査普及週間(6月1-7日)に合わせて街頭キャンペーンなどを実施した前期を上回っており、厚労省は「検査の啓発は定着しつつつある」とみている。

最近は、HIVについての情報がマスコミであまりとりあげられなくなりましたが、検査を受けた人の数が過去最多になったのをみても、密かにHIVは確実に増えています。感染経路は依然として性交渉が多いようですが、薬物の使用による器具からの感染も増えているようです。
posted by ドクタールウ at 22:24| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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