インフルエンザについて

こんにちは。ドクタールウです。
今回もインフルエンザについてです。

広がり早く　学級閉鎖７８施設、インフルエンザ患者数が急増　厚労省まとめ

記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月17日】 インフルエンザ：広がり早く　学級閉鎖７８施設、患者数が急増----厚労省まとめ 　今年のインフルエンザは例年より速いペースで広がっていることが１６日、厚生労働省のまとめで分かった。休校や学級閉鎖をした全国の学校数は１０日までの２週間で７８施設に上り、この時期では過去１０年間で最多になった。患者数も４日までの１週間で、首都圏を中心に１２１７人に達し、例年より１-２カ月早いという。 　同省結核感染症課によると、全国の保育所、幼稚園、小中学校で学級閉鎖などがあった施設数は３日までの１週間で１９施設、１０日までの１週間でさらに５９施設増加した。例年の同じ時期は０-１施設程度で、早い広がりをみせている。都道府県別にみると、北海道４１、東京都８、千葉、神奈川両県５など。検出したウイルスの型は昨シーズンの「Ａ香港型」や「Ｂ型」と違う「Ａソ連型」が目立っているという。 　また、全国約４７００の医療機関から国立感染症研究所に報告された患者数は３週連続で増加、４日までの１週間で１２１７人に上った。前週（１０月２２-２８日）は９３１人で、ともに過去５年で最多。都道府県別では、北海道１９９人、神奈川県１８５人、東京都１７４人などだった。 　同省結核感染症課の大森豊緑・感染症情報管理室長は「今年は立ち上がりが早い。拡大の原因はせきやくしゃみなので、マスクの着用を心がけてほしい」と指摘。国立感染症研究所の安井良則主任研究員は「早めに予防接種を受け、うがい、手洗いを徹底してほしい」と注意を呼びかけている。【関東晋慈】

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再生治療のこと

こんにちは。ドクタールウです。
今回は今一番話題の医学ニュースです。

人の皮膚から「万能細胞」　倫理問題を回避　再生医学研究加速へ　京大など日米２チーム　「医療ニッポン」　（１） 
 
記事：共同通信社
提供：共同通信社

【2007年11月21日】

　人の皮膚細胞に遺伝子操作を加え、万能性を持つ胚（はい）性幹細胞（ＥＳ細胞）のように、さまざまな細胞に成長できる人工幹細胞をつくることに、京都大再生医科学研究所の山中伸弥（やまなか・しんや）教授らと米ウィスコンシン大のチームがそれぞれ成功し、21日付で発表した。

　ＥＳ細胞と違い、作製に人の受精卵や卵子が不要なため、倫理問題を回避できるのが最大の利点。
　患者の治療に使うにはまだ安全面の課題が残るが、病気の原因解明や新薬開発などの研究には早期に利用可能とみられ、再生医学研究を加速させる画期的成果だ。
　山中教授らは、大人の皮膚細胞に特殊なウイルスを使って4種類の遺伝子を組み込んで培養。未分化な性質を保ったまま増殖し、多くの種類の細胞に成長できるなど、ＥＳ細胞と似た性質の幹細胞をつくった。ウィスコンシン大は胎児と新生児の皮膚細胞に、うち2つは山中教授らと異なる計4種類の遺伝子をウイルスで組み込み、同様の幹細胞を得た。
　山中教授のチームは昨年6月、マウスの皮膚細胞に今回と同じ4遺伝子を組み込んで人工幹細胞をつくることに、世界に先駆け成功。以来、人の細胞での実現が世界的競争になっていた。
　人工幹細胞は、最終的には患者に拒絶反応なく移植できる治療用の細胞としての利用が期待されるが、両チームとも有害性が否定できないウイルスを使っており、改善が必要。さらに山中教授らの4遺伝子の1つはがん遺伝子で、ウィスコンシン大は胎児、新生児の細胞でしか成功しておらず、一長一短がある。
　これについて山中教授は「両方とも同レベルの成果。がん遺伝子については代替手段のめどが立ちつつある」と話した。
　山中教授らの研究は米医学誌セルに、ウィスコンシン大は米科学誌サイエンスに、それぞれ論文が掲載される。
▽幹細胞

　幹細胞　受精卵やクローン胚（はい）からつくられ、すべての種類の細胞に成長できる「胚性幹細胞（ＥＳ細胞）」と、神経や血球、皮膚など、ある程度役割が絞られた「体性幹細胞」に大別される。成長して多様な細胞をつくり出す能力と、自ら増殖する能力を併せ持つため、損傷した細胞を修復する再生医療への応用や研究が世界中で進められている。課題も多く、ＥＳ細胞は、作製には受精卵を壊して用いる必要があるなどの倫理問題があるほか、そのまま人に移植するとがん化する。体性幹細胞は役割が限定されるうえ、大量に採取できない制約がある。

これに関連して勝谷氏のブログから
科学者になる方法 第一線の研究者が語る』
　http://www5.tokyo-shoseki-ptg.co.jp/tosho_new/book/bookdata/07/4487800551.html
　の中で、山中さんはこう語っている。
　＜もともと整形外科の臨床医だった私が研究者に転身するきっかけの一つは、ある重症リウマチの女性患者さんを担当したことでした。全身の関節が変形し、ベッドの傍らに置かれた写真にあるかつての面影をほとんど残していないその姿に、ショックを受けたのです。
　そして、基礎研究を行えば、こういう患者さんも救える治療につながるかもしれないと考えるようになりました。現状の治療法には限界があるということも、痛いほどよくわかりました。新たな治療法を求めて研究していくことは、患者さんを実際に診療するのと同じくらい、もしくはそれ以上に患者さんを助けることになるかもしれないと考えました。
　こうして、臨床の世界を飛び出したわけです。最初は薬理学の研究から始めましたが、やがて、薬の効果を観察するだけでは限界があると悟ります。1990年代の初頭には、遺伝子操作マウスが普及しはじめていました。そこで、大学院修了後は、雑誌の求人広告に応募してアメリカへ渡り、遺伝子操作マウスを扱う研究室に入りました。＞
　なんと、臨床医から研究室に入ったのだ。アメリカでの研究室へ飛び込んだのは＜雑誌の求人広告に応じて＞である。
　そもそも、失礼ながら卒業したのは神戸大学医学部。大学院も大阪市大だ。「業界」に近いからわかるのだが、決して、いや全く（笑）エリートコースではない。

米大統領のbushも今までES細胞については、支持者のキリスト教関係者に配慮して消極的だったが、山中教授のこの研究で考えを改めえずにはいられない、という話も。

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混合診療って知っていますか

こんにちは。ドクタールウです。今回は「混合診療」についてです。

混合診療「全面解禁を」　来月の答申に盛り込みへ　規制改革会議 
 
記事：毎日新聞社
提供：毎日新聞社

【2007年11月16日】
混合診療：「全面解禁を」　来月の答申に盛り込みへ----規制改革会議

　政府の規制改革会議（草刈隆郎議長）は１５日、保険診療と保険外診療を併用する「混合診療」の全面解禁について、１２月にまとめる第２次答申に重点事項として盛り込む方針を決めた。
　混合診療を巡っては、小泉内閣時代の規制改革・民間開放推進会議（当時）が０４年に解禁を提言。しかし、厚生労働省は「所得のある人とない人で格差が生じる」などとして、一部の高度先進医療だけに導入を認め、原則として保険給付の対象外にしていた。
　これに対して、東京地裁は今月７日、厚労省の判断を違法とし、原告患者に保険給付を受けられる権利を認める判決を出した。
　混合診療を原則として禁止する国の政策を違法とする初めての司法判断を受け、規制改革会議は全面解禁を求めることにした。

　同会議が１５日、患者に行ったヒアリングでも、「混合診療としてたった一つの保険外診療を受けるだけで、診療全体が保険外になるという扱いはおかしい」「保険医療だけでは、死亡率は減らない」などの批判が続出。一定の保険給付を前提とした混合診療の解禁を訴える意見が相次いだ。【佐藤丈一】

混合診療は、以前から開業医の間でも、問題となっていました。
厚生労働省がなぜ、混合診療を禁止しているのか、納得のいく説明はかつて聞いたことがありません。
すべての病名、すべての処置を保険診療で治癒させるのは無理だということは、とっくにわかっていたこと。
それを、国民に保険のみもしくは自費のみという選択を押しつけ、それこそ所得格差が生存率の差となるような
政策が混合診療の禁止であったわけです。
それが、今度はいきなり「全面解禁」とは？厚生労働省の逆ギレでしょうか。

小遣い作ろう　得だわ幕府

新型インフルエンザについて

こんにちは。ドクタールウです。今回もインフルエンザについてですが、これは鳥インフルエンザが、人に感染するように変異した「新しいインフルエンザについてです」

関空で新型インフル訓練　機内に感染者と想定 
 
記事：共同通信社
提供：共同通信社

【2007年11月20日】

　新型インフルエンザの発生に備え、関西空港で19日、到着した航空機内に感染の疑いのある乗客がいるとの想定で検疫と搬送の訓練を実施、関西空港検疫所の職員ら約90人が参加した。

　鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）から変異した新型インフルエンザの発生国から帰国した乗客のうち、2人に高熱など感染を疑わせる症状が出ていると想定。
　防護服を着込んだ医師らが機内に乗り込み、検査のため、患者に扮（ふん）した男性の口の中から粘膜を採取。渡航先での行動を聞き取り感染の疑いが強いと診断、病院に搬送した。

　医師らは、男性の近くに座っていた乗客役の手も消毒し、発熱などの症状が出ていないかを尋ね、感染の可能性がないかどうか確認した。
 
 
 

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インフルエンザについて

こんにちは。ドクタールウです。１１月とは思えない気温が続いていますが、今回は「インフルエンザ」についてです。

北海道・インフルエンザ流行、本格化　札幌に患者集中、相次ぐ学級・学年閉鎖 
 
記事：毎日新聞社
提供：毎日新聞社

【2007年11月15日】
インフルエンザ：流行、本格化　札幌に患者集中、相次ぐ学級・学年閉鎖　／北海道

　◇２カ月早く
　札幌市を中心に、インフルエンザの流行が例年より２カ月早く本格化している。１１月４日現在の全道の患者数１９９人のうち、７割を占める１４１人が札幌に集中し、小中学校の学級・学年閉鎖が相次いでいる。今後、寒さが厳しくなるにつれてさらに流行が拡大する恐れがあり、道や市はワクチン接種や登下校時のうがい、手洗いの励行を呼びかけている。【内藤陽】
　札幌市地域保健課によると、インフルエンザの患者数は市内５６の医療機関を定点医療機関に指定し、１週間ごとに報告を受けている。今季は第４１週（１０月８-１４日）まではゼロが続いていたが、４２週（１０月１５-２１日）にいきなり２１人を記録、４３週（１０月２２-２８日）には１０９人に上った。
　例年、１０人以上になるのは１２月中旬、１００人を超えるのは１２月下旬だ。患者はさらに増え続け、４４週（１０月２９日-１１月４日）には１４１人に達し、統計を取り始めた００年以降、この時期としては最多となった。
　１４１人を年齢別にみると、０-９歳の乳幼児や児童が１１０人と全体の８割を占める。区別では中央区（５２人）と西区（５１人）が特に多い。札幌のほかは▽旭川、江別市各１５人▽深川市８人▽富良野市７人などとなっており、札幌の多さが際立つ。ウイルスはＡソ連型と、全国的に共通している。
　札幌市教委によると、インフルエンザの流行に伴い、１-１４日の累計で札幌市内の小学校は１１校１９学年が学年閉鎖、小中学校は３１校７０学級が学級閉鎖した。中央区の市立二条小（後藤宏校長、児童数３２３人）では１２日、児童３４人が発熱などのため欠席、出席した児童４４人も症状を訴えたため、１３日から患者の多かった２年（計６０人）を３日間の学年閉鎖とした。
　国立感染症研究所感染症情報センター（東京都）によると、全国の患者数（４４週）は１２１７人。北海道のほか沖縄、神奈川、千葉県、東京都で患者数が１００人を超えた。いずれもこの時期の患者数としては異例の多さとなっているが、例年より早く患者数が増えている要因は不明だ。同センターの谷口清州第一室長は「今後、人口密度の高いところから周辺に拡大する可能性もある」と警告している。
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　インフルエンザウイルスで感染する風邪の一種。３８度以上の発熱や関節痛などの症状がみられ、肺炎など重症化することもあります。道内での流行は例年１-３月だそうです。流行するウイルスはＡ香港型、Ａソ連型、Ｂソ連型の３種類ありますが最近では、新たに東南アジア型というものの流行も懸念されています。治療薬・タミフルは、投与された児童の異常行動が社会問題化したため１０代の患者への投与が禁止され、１-９歳児は保護者の同意を得たうえでの医師の処方が認められています。タミフルについては最近はあまりマスコミに出てきませんが、まだ、異常行動の報告は新たにでています。
 


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がん検診したことありますか

こんにちは。ドクタールウです。
今回は、「がん検診」についてです。

がん検診「重要と思う」９割以上、でも実は「一度も受けず」５割超 
 
記事：毎日新聞社
提供：毎日新聞社

【2007年11月11日】
がん検診：「重要と思う」９割以上……でも実は……「一度も受けず」５割超

　日本人の死亡原因トップであるがんの早期発見、早期治療につながるがん検診について、９４・７％が「重要と思う」と答える一方で、大腸がんや肺がん、乳がんでは検診を一度も受けたことがない人が５割を超すことが分かった。内閣府が１０日発表した「がん対策に関する世論調査」で明らかになった。がん検診に対する関心の高さと現実との隔たりが、浮き彫りになった。
　調査は今回が初。今年９月、全国の２０歳以上の男女３０００人を対象に面接方式で実施し、１７６７人から回答を得た。
　がん検診の未受診率は▽大腸がん５４・７％▽肺がん５２％▽乳がん５０・２％▽胃がん４６・２％▽子宮がん３７・９％。
　未受診者と受診から２年以上経過した人に対し、最近検診を受けていない理由を複数回答で聞いたところ、「たまたま」（２８・８％）が最も多く▽「健康に自信がある」１７・３％▽「必要な時はいつでも医療機関を受診できる」１６・９％▽「時間がなかった」１５・９％▽「面倒だから」１５・４％--が上位を占めた。
　主ながん予防策（複数回答）は▽「たばこを吸わない」４１・４％▽「バランスのよい食事をする」３８・８％▽「（食事で）焦げた部分は避ける」３８・４％--など。「定期的にがん検診を受ける」は２９・７％だった。

　厚生労働省がん対策推進室は「検診による早期発見の必要性について、まだまだ周知が足りない」と分析している。【石川貴教】
 
「がん検診」が重要だなんてことは、小学生でも分かっています。問題は、いつ、どうやって、いくらで、「検診」が受けられるか、ということです。仕事を休んでいかねばならないのか、いくらかかるにか、痛いのか？
厚生労働省がいうように「検診」の必要性について周知が足りないのではなく、お金と暇が足りないのであり、痛いかどうか？どのようにやるのか・などの情報が足りないのである。これは、誰かさんが本気で取り組んでないからではないでしょうか？

病院からもらうお薬って

こんにちわ。ドクタールウです。
今回は、病院や診療所で医師から処方されるお薬についてです。

現場医師は使用に慎重　普及しない後発医薬品　 
 
記事：共同通信社
提供：共同通信社

【2007年11月12日】

　医療費抑制策の一環として、国はこれまでも価格の安い後発医薬品の使用促進を進めてきた。2002年度の診療報酬改定では、後発薬の処方せん料を診療報酬で優遇、06年度には処方せん様式を改めた。

　これを受け、後発薬を使う病院も増えてきたが、なかなか普及が進まないのが実情だ。背景には、品質への不信などによる現場医師の慎重な姿勢が見えてくる。
　日本医師会が9月に実施した調査では、約3000カ所の病院では９４％が過去2年間で後発薬を使用、または処方した経験があることが分かった。
　ただ、数量ベースで全医薬品に占める後発薬の売り上げを見ると、米国や英国、ドイツなど欧米諸国が５０％前後のシェアを有しているのに対し、日本は２０％にも満たない。
　医療コンサルタントによると、日本の場合は現場医師の後発薬に対するさまざまな不信がある。1つには、先発薬と主成分は同じでも添加物などが異なることがあり、薬効の微妙な違いや副作用への心配が残る点。また、製品の安定供給に問題を感じるためだという。

　さらに、医療機関が得る「薬価差益」も影響してきた。医療機関が購入する薬の代金は、国が決める公定価格で公的医療保険から支払う。実際の仕入れ値は、公定価格より安い市場価格であることから「差益」が生ずるが、近年は先発薬、後発薬ともに市場価格との差が縮まり、あえて後発薬を使って仕入れ価格を下げるインセンティブ（動機付け）も弱いという。
 
 簡単にいうと、厚生省は後発薬（TVなどでよくCMしている、ジェネリック医薬品。特許のきれた医薬品の成分をちょっと変えて、同じ成分、同じ効果といってる薬）が安いので医療費を抑制のために、医師にこっちを患者に処方しろといっているのだが、実際には、あまり医師は患者にだしていなかった、という記事。
私もよく薬剤師の方々から、ジェネリック医薬品は、同じ効果といっているが、やっぱり効きは良くないなどと聞きます。